ネイルサロンは特別な設備を必要としないので、自宅やマンションの一室から始めることができます。開業ハードルは低めですが、ヘアサロンよりも趣味嗜好がはっきり分かれているので、コンセプトがぶれているとお客様が付きにくいリピーターになりにくいといった特徴がみられます。ここでは、ネイルサロンの開業について、業界の現状や開業に必要な資格、気になる開業資金について紹介しています。
ネイルは単なるおしゃれの一つだけでなく、身だしなみのひとつとしてネイルサロンを定期的に利用する方も少なくありません。ただ、ネイルはサロンに通わなくてもセルフケアでもできるオシャレです。市販品も充実しており、幾度かやることで慣れて上手に塗れるようになります。さらに、開業しやすいことから競争率も決して低くありません。そうしたことからも、ネイルサロンの運営で安定した利益を得るのはなかなか大変な業種といえます。
誰でもできるだけあって、ネイルサロンの経営ではセルフケア以上のネイルを提供するのはもちろんのこと、オリジナリティ溢れるユニークさや他にはないおしゃれなデザインネイルを提供することが必要。サロンを開業したからといった安心するのではなく、常に新しい技術や顧客の流行に目を向けた経営努力が必要になります。
ネイルサロンを開業するのに必要な資格はありませんが、開業にあたっては行政の定めた衛生管理ガイドラインに従う必要があります。2010年に厚生労働省が「ネイルサロンにおける衛生管理に関する指針」を発表し、衛生管理についての注意点をまとめています。このガイドラインが守られていれば、無資格でも問題なく開業することができるので、他の業種に比べると開業へのハードルは低いといえます。自宅での開業も可能なことも、大きな魅力です。
また、ネイリストとして必要な公的な資格はないものの、民間から一定水準のネイルの技術を持っている証明としての認定証が発行されています。ネイリスト技能検定試験やJNAジェルネイル技能検定試験、JNA認定ネイルサロン衛生管理士です。
ネイリスト技能検定は、実技試験と筆記試験のある試験です。美しくネイルを塗ることができることなど基本的なことから、トップネイリストとして必要な技能が試されます。JNAジェルネイル技能検定試験はNPO法人日本ネイリスト協会が実施しており、ジェルネイルの正しい技術と知識が習得されていることを証明する試験です。JNA認定ネイルサロン衛生管理士は、厚生労働省が定める衛生管理に関して知識を習得していることを証明します。
民間が発行している資格はネイルサロンを開業するのに必須ではありませんが、持っていると競合サロンとの差別化が可能になります。また、公の機関が認定していることからも、お客様から信用されやすいなど印象も良いです。
ネイルサロンの開業に必要な資金は、店舗賃貸費や内装費、設備費、材料・道具日、宣伝広告費など合わせて300万円から500万円ほど(※1)です。ただ、それは外にスペースを借りた場合になり、自宅開業やマンションの一室を借りてのプライベートサロンとしての運営なら、もっと低い金額で開業することができます。
ネイルサロンの場合では、他の職種とは違い大仰な設備が不要で、向かい合って座れる机と椅子、そしてネイル道具があればどこででもできるので、コストダウンするのもそう難しいものではありません。
自宅開業であれば最低限のネイル道具をそろえるのみでの開業が可能になりますし、ネイルコンセプトに合わせたマンションの一室やショッピングセンターのテナントを借りての開業もできるなど、開業場所の選択肢が多いです。そのため、内装やネイル道具にかけるコストも自由に設定できます。
ただ、お店のコンセプト設定にそった場所選びや内装が必要です。コストを抑えたいからと、コンセプトを無視した店舗設定ではお客様から受け入れてもらいにくくなります。ネイルは趣味嗜好が分かれやすいので、コンセプトに合わせた雰囲気作りを意識するのがポイントです。オーナーとして質の高いサービスとサロンのオリジナリティを、どのように演出していくかが成功のカギとなります。
ネイルサロンの開業では、必要となる資金をある程度コントロールすることができるので、他のサロンと比べる開業も容易といえます。自分のネイル技術に自信があり、SNSなどを使った宣伝対策などにも通じていれば集客もしやすく、固定客を作って安定した収入を得ることができます。子育てをしながら自分のペースで働くことも可能ですし、カリスマネイリストともなれば高額収入も期待できます。
しかし、安定したサロン経営では、相応のネイル技術やオリジナルのネイルデザインの提供、コスト管理などのしっかりとした経営努力が必要となります。スキルは自分でコツコツ磨いていくしかありませんが、コスト管理はサロン管理システムなどの導入でスムーズに処理することが可能になります。低コストで導入でき、顧客管理や分析機能などが使えるシステムもあるので、開業準備の一つとして検討してみるといいでしょう。
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